#物価・インフレ

この論点に関する過去問 35 問

経済学 R07 第5問
物価指数の計算
2種類の財(X財とY財)の数値例で物価指数を計算する。これらの財の単位当た りの価格と数量は、それぞれ以下の表のとおりである。基準年の物価指数を100 と した場合、比較年の物価指数として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
#物価・インフレ
経済学 R07 第7問
45度線分析(均衡GDP)
下図は45 度線図である。この図において、Y0 は現実のGDP、YF は完全雇用 GDP であり、総需要AD、総供給AS は、それぞれ以下のように表されるとする。  総供給 AS =Y  総需要 AD =C +I +G  消費関数 C =C0 +c(Y -T)  ただし、C は消費支出(消費関数)、I は投資支出、G は政府支出、C0 は基礎消 費、c は限界消費性向(0 <c <1)、Y はGDP、T は租税である。  この図に基づいて、下記の設問に答えよ。
#GDP・国民経済計算#消費理論#乗数理論・45度線#物価・インフレ
経済学 R07 第9問
フィッシャー方程式
物価上昇率と利子率の関係に関する考え方にフィッシャー方程式がある。フィッ シャー方程式に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解 答群から選べ。 a 名目利子率は、実質利子率から期待物価上昇率を控除したものである。 b 名目利子率が上昇しても、これと同じだけ物価上昇率が高くなると、実質利子 率は変化しない。 c 名目利子率が一定で将来の物価上昇が見込まれるとき、実質利子率は低下す る。
#物価・インフレ
経済学 R06 第3問
日米欧の消費者物価の推移
下図は、日本、米国、ユーロ圏の消費者物価(食料及びエネルギーを除く総合、 前年比、%)の推移を示したものである。  図中のa~cに該当する国・地域の組み合わせとして、最も適切なものを下記の 解答群から選べ。
#物価・インフレ
経済学 R06 第12問
自然失業率仮説
自然失業率仮説に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記 の解答群から選べ。 a 現実のインフレ率が期待インフレ率を上回るとき、失業率は自然失業率よりも 高くなる。 b 自然失業率仮説によると、長期的に失業率は、自発的失業を含めて、ゼロにな る。 c 長期的には、政府支出の増加はインフレを抑制し、失業率を低下させる。 d 失業率が自然失業率に等しいとき、現実のインフレ率は期待インフレ率と等し くなる。
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ#フィリップス曲線・失業
経済学 R05 第5問
物価指数の計算(基準年・名目と実質)
ある経済には、商品Aと商品Bの2つがあり、それぞれの価格と数量は下表のと おりとする。2020 年を基準年とするとき、この設例に関する記述の正誤の組み合 わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ
経済学 R05 第6問
景気動向指数の一致系列
内閣府の景気動向指数における一致系列の経済指標として、最も適切なものはど れか。
#物価・インフレ#景気循環
経済学 R05 第9問
円安・ドル高の圧力要因
変動為替レート制の下で円安・ドル高への圧力を強めると想定される要因とし て、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。 a アメリカの連邦準備制度理事会による政策金利の引き下げ b アメリカにおける市場予想を上回る雇用者数の増加 c 世界的な原油価格の上昇 d 日本における消費者物価の持続的な下落
#国際マクロ・為替#物価・インフレ
経済学 R04 第6問
45度線図とデフレギャップ
下図は、45 度線図である。この図において、総需要はAD = C + I + G(ただ し、AD は総需要、C は消費支出、I は投資支出、G は政府支出)、消費関数は C = C0 + cY(ただし、C0 は基礎消費、c は限界消費性向(0 1 c 1 1)、Y はGDP) によって表されるとする。図中におけるYF は完全雇用GDP、Y0 は現実のGDP で ある。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。
#GDP・国民経済計算#消費理論#乗数理論・45度線#物価・インフレ
経済学 R04 第10問
自然失業率仮説
自然失業率仮説に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から 選べ。 a 自然失業率は、現実のインフレ率と期待インフレ率が等しいときの失業率であ る。 b 現実の失業率が自然失業率よりも高いとき、現実のインフレ率は期待インフレ 率よりも高くなる。 c 自然失業率仮説によると、短期的には失業とインフレ率の間にトレード・オフ の関係は存在しない。 d 自然失業率仮説によると、長期的には失業とインフレ率の間にトレード・オフ の関係は存在しない。
#物価・インフレ#フィリップス曲線・失業
経済学 R02 第3問
国民経済計算の概念
国民経済計算の概念として、最も適切なものはどれか。
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ
経済学 R02 第5問
デフレ・ギャップ(45度線図)
下図は、45 度線図である。AD は総需要、Y0 は完全雇用GDP、Y1 は現在の均 衡GDP である。この経済では、完全雇用GDP を実現するための総需要が不足し ている。この総需要の不足分は「デフレ・ギャップ」と呼ばれる。 下図において「デフレ・ギャップ」の大きさとして、最も適切なものを下記の解答 群から選べ。
#GDP・国民経済計算#乗数理論・45度線#物価・インフレ
経済学 R01 第9問
自然失業率仮説
自然失業率仮説に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答 群から選べ。 a インフレと失業の間には、短期的にも長期的にも、トレード・オフの関係が成 立する。 b 自然失業率とは、非自発的失業率と自発的失業率の合計である。 c 循環的失業の拡大は、実際のインフレ率を抑制する。 d 政府による総需要拡大策は、長期的にはインフレを加速させる。
#物価・インフレ#フィリップス曲線・失業
経済学 H30 第4問
名目値と実質値
経済を時系列で捉えるときには、名目値と実質値の区別が大切である。これらの 関係を理解するために、次のような設例を考える。この設例では、商品Aと商品B の2 つがあり、それぞれの価格と生産量は下表のようになる。基準年を2015 年と するとき、この設例に関する記述として、最も適切なものを下記の解答群から選 べ。 商品A 商品B 価格 生産量 価格 生産量 2015 年 100 円 10 個 100 円 10 個 2017 年 110 円 9 個 90 円 11 個
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ
経済学 H30 第8問
総需要曲線と総供給曲線(AD-AS分析)
下図は、総需要曲線(AD)と総供給曲線(AS)を描いている。この図に基づいて、 下記の設問に答えよ。
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ#需要・供給と弾力性
経済学 H29 第5問
需給ギャップ(GDPギャップ)
需給ギャップGDP ギャップは景気や物価の動向を把握するための有効な指標 であり、マクロ経済政策の判断において重要な役割を果たしている。日本では、内 閣府や日本銀行などがこれを推計し、公表している。 需給ギャップに関する記述として、最も適切なものはどれか。
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ#フィリップス曲線・失業
経済学 H29 第6問
景気動向指数(先行・一致・遅行系列)
景気動向指数の個別系列は、先行系列、一致系列、遅行系列に分けられる。各系 列の具体例の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。
#物価・インフレ#フィリップス曲線・失業#景気循環
経済学 H28 第1問
日米の1人当たり実質GDPとGDPデフレーター
下図は、日本とアメリカの1990 年以降の 人当たり実質GDP とGDP デフレー ターの推移を示している。図中のa〜dに該当する国の組み合わせとして、最も適 切なものを下記の解答群から選べ。 人当たり実質GDP の推移 140 130 120 110 100 90 1990 1995 2000 2005 2010 (年) a b GDP デフレーターの推移 120 110 100 90 80 70 60 1990 1995 2000 2005 2010 c d (年) 解答群
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ
経済学 H28 第5問
消費者物価指数(CPI)
日本銀行は、2013 年 月に「物価安定の目標」として消費者物価の前年比上昇率 を%と定めた。これは消費者物価指数(CPIによって測られる。消費者物価指数 に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。 a 消費者物価指数は、家計に直接影響する物価の変動を的確にとらえるために、 消費者が購入するすべての商品を対象として価格を調査している。 b 消費者物価指数は、家計による消費支出を対象とするので、消費税などの間接 税を含まない。 c 生鮮食品を除く総合指数による消費者物価指数は、「コアCPI」と呼ばれる。 d 総務省が作成する消費者物価指数はラスパイレス方式である。 解答群
#物価・インフレ
経済学 H28 第7問
デフレーションが経済に及ぼす影響
デフレーションからの脱却は、日本経済が抱える長年の課題である。デフレーシ ョンが経済に及ぼす影響として、最も適切なものはどれか。
#物価・インフレ
経済学 H27 第5問
物価指数の計算
種類の財)A 財とB 財を用いて、物価指数を計算する。これらの財の数量と 単位当たりの価格は、基準年と比較年でそれぞれ以下の表のとおりであった。基準 年の物価指数を100 とした場合、比較年の物価指数として最も適切なものを下記の 解答群から選べ。 10 価格 基準年 B 財 価格 数量 10 10 A 財 数量 10 11 11 比較年 V解答群X
#物価・インフレ
経済学 H27 第9問
為替レートと輸出入財価格
日本銀行「企業物価指数」では円ベースの輸出入物価指数が公表されている。この 統計を利用するためにも、ここで為替レートの変化と物価の動きとの関係を考えて みたい。 自国を日本、外国をアメリカとして、為替レートと輸出財・輸入財価格との関係 に関する記述として、最も適切なものはどれか。
#国際マクロ・為替#物価・インフレ
経済学 H26 第10問
古典派における貨幣と金融政策
古典派経済学体系での貨幣の扱いと金融政策に関する記述として、最も適切なも のはどれか。
#GDP・国民経済計算#財政・金融政策#物価・インフレ#生産者理論・費用
経済学 H26 第11問
リアル・ビジネス・サイクル理論
景気循環理論のひとつに、リアル・ビジネス・サイクル理論がある。この理論に よる景気循環の説明として最も適切なものはどれか。
#物価・インフレ#景気循環
経済学 H25 第3問
総需要と完全雇用GDP(デフレギャップ)
いま、総需要D は、GDP をY とするとき、D 暗50 袷0.8Y で与えられるもの とする。完全雇用GDP を300 としたときの説明として最も適切なものはどれか。
#GDP・国民経済計算#乗数理論・45度線#物価・インフレ
経済学 H25 第9問
インフレーション
インフレーションインフレについて、下記の設問に答えよ。
#物価・インフレ
経済学 H25 第10問
実質貨幣鋳造収入(シニョリッジ)
実質貨幣鋳造収入は、実質貨幣残高と期待インフレ率の積に相当する。期待イン フレ率の変化が実質貨幣鋳造収入に与える影響に関する記述として、最も適切なも のの組み合わせを下記の解答群から選べ。 a 期待インフレ率の上昇は、実質貨幣残高 単位あたりの実質貨幣鋳造収入を引 き上げる。 b 期待インフレ率の上昇は、実質貨幣残高 単位あたりの実質貨幣鋳造収入を引 き下げる。 c 期待インフレ率の上昇は、名目金利を上昇させ、実質貨幣需要が増加する。そ のため、実質貨幣残高が増加し、実質貨幣鋳造収入を引き上げる。 d 期待インフレ率の上昇は、名目金利を上昇させ、実質貨幣需要が減少する。そ のため、実質貨幣残高が減少し、実質貨幣鋳造収入を引き下げる。 V解答群X
#物価・インフレ
経済学 H24 第2問
物価指数の作成
物価指数の作成に関する説明として、最も適切なものはどれか。
#物価・インフレ
経済学 H24 第3問
物価上昇率と失業率の関係(フィリップス曲線)
下図は、 つの国について、物価上昇率と失業率の関係を見るために作成された ものである。なお、統計は、2000 年〜2010 年暦年と2011 年Q1 〜Q3 の四半期 データにもとづき、中国のみは2010 年までのデータである。 これらの図の説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。 V解答群X
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ#フィリップス曲線・失業
経済学 H23 第2問
名目GDP成長率と実質GDP成長率の推移
下図は、日本の名目GDP 成長率と実質GDP 成長率を示したものである。この 図から読み取れることおよび経済状況の説明として最も適切なものはどれか。 内閣府『経済財政白書』 (2010年版)
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ
経済学 H23 第5問
日本の金融政策
日本の金融政策に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
#財政・金融政策#物価・インフレ
経済学 H20 第3問
完全失業率・物価・賃金の推移
下図は、日本の完全失業率、消費者物価変化率、現金給与総額伸び率を表したも のである。この図の説明として最も適切なものはどれか。 「労働力調査」、厚生労働省「毎月勤労統計調査」
#GDP・国民経済計算#物価・インフレ#フィリップス曲線・失業#余剰分析・厚生
経済学 H20 第5問
財政の役割
財政の役割に関する説明として最も適切なものはどれか。
#GDP・国民経済計算#消費理論#乗数理論・45度線#財政・金融政策#物価・インフレ
経済学 H19 第1問
実質GDP成長率とGDPデフレータの推移
下図は、日本の実質GDP 成長率とGDP デフレータの長期統計を表したもので ある。この図の説明として最も適切なものはどれか。
#GDP・国民経済計算#国際マクロ・為替#物価・インフレ
経済学 H19 第6問
デフレーション
次のデフレーションに関する文章中の空欄A~Cに入る最も適切なものの組み合 わせを下記の解答群から選べ。 デフレーションは需要の減退によってもたらされ、貨幣の実質価値を高める効果 を持ち、 A への所得再分配を生じさせる。また、人々が B を予想 すれば、支出を手控えることになり、デフレ・スパイラルに陥り、不況をさらに悪 化させることがある。需要の減退が生じている場合、「需要不足失業」とも呼ばれる C が観察され、需要拡大政策の発動を通じて失業の解消に努めることが要 請される。
#物価・インフレ