人口10万人に最も近い自治体はどこか？ 〜2024年（令和6年）人口10万人程度の自治体
なぜ人口10万人をピックアップするのか？
私の住んでいる川崎市は150万人ですし、地元の堺市は80万人です。両方とも政令指定都市で、さらなる発展を期待するのは当然かと思います。
一方で、市の人口要件5万人を切ってるところは、ますます苦しくなってきそうなので、せめて10万人規模の都市は再度成長に向けて進んでいかないかなあという希望的観測のためです。
2017年にも調べて記事を書いています。
2024年（令和6年）の人口10万人程度の自治体をピックアップします
推計人口でのピックアップです。出典はウィキペディアです。
流石に人口減少JAPANですから、この帯域でも減少している自治体は多いですね。特に多いところを青にしていますが、奥州市、小樽市、大牟田市、一関市となっています。 奥州や一関、小樽はイメージ的に減少してそうですね。大牟田市は昔は石炭でその頃からは大幅に減少していそうですが、現状もなかなかのペースで減少を続けています。
逆にこの帯域で2%以上増えているのは、大村市と稲城市。
稲城市はいかにも増えてそうですね。今年ジャイアンツの2軍球場ができて・・・と思いましたが、球場自体は隣接する川崎市なのですね。とは言え、新球場のいい影響もまだこれから出てくるのではと思います。
GoogleのAIoverviewでは、「稲城市の人口増加の主な理由は、治安の良さや子育て環境の充実、そして「ほどよく田舎 ほどよく都会」な住みやすい環境が評価されているためです。特に、多摩ニュータウンの開発や京王相模原線、小田急多摩線の沿線開発によって、都心へのアクセスも良好で、自然豊かで生活しやすい環境が整っていることが魅力です。また、若年層のファミリー層の流入が増加傾向にあります」となっています。
長崎県の大村市は、名称も把握していなかったのですが、同じく増えた理由を聞いてみると、「大村市の人口増加の主な理由は、交通アクセスの良さ、地価の安さ、買い物や生活の利便性、そして子育て支援や防災対策など、住みやすい環境が整っていることです。特に、県内からの転入者が多い傾向にあります。」とのことです。
交通アクセスいいのですね。地図からはあまりそうは見えないですが、これは私が仕事で長崎に行ったことがないからでしょうね。30年前くらいにハウステンボスに行って以来かも。。
法定人口と推計人口とは
以前の記事でも書きましたが、引用しておきます。
法定人口とは基本的に、国勢調査での人口数です。
合併が合った場合はその合算値。なお、速報値であって総務省統計局による確定値と相違する場合があります。
国勢調査は5年に一度なので、すでに現時点での人口ではない可能性が高いです。前回の国勢調査は2015年10月もう、だいぶ経っていますね。一方、推計人口は、住民基本台帳で人口が増減していくので、先程の法定人口に加算・減算された人口です。直近の総人口を把握するには、推計人口を確認した方がいいわけですね。
なお、増減率（15→17）は、
増減率 (%) ＝（推計人口－法定人口）÷法定人口×100 です。※北海道だけは 推計人口を発表していないので、別の計算になります。
人口10万人のニアピン賞の自治体は？
ゴルフはラウンドしたことがないし、最近下火そうですから、ニアピン賞という言葉がだんだん一般的ではなくなっているような気がします。一番近い賞という意味になるでしょうか。
10万人を上回っても下回っても。ということで発表すると・・・
大阪府 泉佐野市 の 99,857人 でした。
時点は、沖縄県 宜野湾市 の 100,192人でした。法定人口ならニアピンは宜野湾市の方です。
なおデータはウィキペディアで確認しています。AI(ChatGPT)に聞いてみましたが、ざっくりとしか教えてくれませんでした。確かに国勢調査は5年に1回。そして、その間は自治体が毎年発表しているので、その数値を集計せねばなりません。これらの数値をウィキペディアさんはまとめてくれているのでありがたい限りですね。
（もちろん100%正解していることは保証できませんが）
前回の国勢調査は？
2020年で、次回は、今年2025年に行われます。2026年になれば、新しい国勢調査のデータで法定人口が更新されることになりますね。
来年は国勢調査のデータを楽しみに見てみたいと思います。
そんなところで。
