経済学・経済政策

国際貿易理論

25過去問の数
19/20出題された年度
4直近3年度の出題
R08最後に出た年度

年度別の出題数

R082問

経済学 R08 第11問
2国間の資本移動の効果
下図は、資本市場の自由化に伴う 2 国間の資本移動の効果を示したものである。生産要素は労働と資本であり、MPK は資本の限界生産物を、r は資本 1 単位当たりのレンタル価格を表している。当初、Ⅰ国の資本量は OⅠ A、Ⅱ国のそれは OⅡ Aであり、Ⅰ国の資本のレンタル価格は rⅠ、Ⅱ国のそれは rⅡである。また、Ⅰ国の資本の限界生産物は MPKⅠ、Ⅱ国のそれは MPKⅡである。ここで資本が 2 国間を移動した結果、資本のレンタル価格は等しくなった(r*Ⅰ= r*Ⅱ)。この図から読み取れる記述の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。a Ⅰ国の国民所得は、資本移動によって減少する。b Ⅰ国の資本所有者の資本所得は、資本移動によって減少する。c Ⅱ国の国内生産量は、資本移動によって増大する。d Ⅱ国の労働者の賃金所得は、資本移動によって増大する。
#国際貿易理論
経済学 R08 第12問
2国間の労働移動の効果
下図は、労働市場の自由化に伴う 2 国間の労働移動の効果を示したものである。なお、生産要素は労働と資本であり、労働移動が生じた場合でも労働者の国籍は変わらないものとする。ここで MPL は労働の限界生産物を、W は労働 1 単位当たりの賃金率を表している。当初、Ⅰ国の労働量は OⅠ C、Ⅱ国のそれは OⅡ C であり、Ⅰ国の賃金率は WⅠ、Ⅱ国のそれは WⅡである。さらに、Ⅰ国の労働の限界生産物曲線は MPLⅠ、Ⅱ国のそれは MPLⅡである。この図から読み取れる記述の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。a 労働移動自由化前のⅡ国において、労働者の賃金所得は四角形 OⅡ WⅡ FC、資本所有者の資本所得は三角形 BFWⅡである。b 労働移動の自由化によって、世界全体で三角形 EFG だけ生産・所得が増加する。c Ⅱ国の資本所有者の資本所得は、労働移動自由化後の方が小さい。d Ⅱ国の労働者の賃金所得は、労働移動自由化後の方が大きい。
#国際貿易理論

R071問

R061問

R051問

R041問

R031問

R011問

H301問

H292問

H281問

H271問

H261問

H252問

H241問

H231問

H221問

H213問

経済学 H21 第2問
世界の輸出市場と労働力人口
下図は、世界の輸出市場に参加する労働力人口を表したものである。この図によ れば、新興工業国の経済発展とともに、世界の輸出に関わる労働力人口は、25年 間で約倍の伸びを示している。しかし、このうち、日本への輸出に関わる労働力 人口の増加は約倍の伸びにとどまっている。このため、少子化が加速する日本国 内では、グローバル化の効果を活用していないことが指摘される。 下図と関連して、次の文章中の空欄AおよびBに入る最も適切なものの組み合わ せを下記の解答群から選べ。 少子化が加速し、労働が相対的に希少な日本では、グローバル化の効果として A が生じ、それに伴い、国内においては B 圧力が掛かると考えら れる。
#国際貿易理論
経済学 H21 第10問
輸入関税と生産補助金の経済厚生
次の輸入関税と生産補助金の効果に関する文章を読んで、経済厚生分析の説明と して、最も不適切なものを下記の解答群から選べ。 下図は、輸入競争財市場(たとえば農産物)を描いたものである。いま、当該財の 国内需要曲線がDD で、国内供給曲線がS1S2で描かれている。ここで、自国は 「小国」であり、当該財の国際価格をPf とする。自由貿易下での消費量はQ1、生産 量はQ2であり、輸入量は(Q1-Q2)に等しい。 ここで、当該財の輸入にT の関税を賦課した場合、国内価格はPd(=Pf +T)に 上昇する。この結果、消費量はQ3に減少し、生産量はQ4に増加する。他方、生 産補助金を交付することで輸入関税の場合と同じ生産量Q4を実現することも可能 である。このとき、生産補助金の交付により、国内供給曲線はS1S2からS3S4に 平行移動する。
#需要・供給と弾力性#余剰分析・厚生#国際貿易理論
経済学 H21 第11問
比較優位と為替レート
下表は、国(日本とアメリカ)・財(X 財とY 財)モデルを前提として、各国 におけるX 財とY 財の生産費用をそれぞれの通貨で表示したものである。いま、 完全競争と自由貿易を仮定し、価格=費用が成立すると考える。現在、日本では、 X 財単位が500円、Y 財単位が1,000円で生産され、アメリカでは、X 財単 位が10ドル、Y 財単位がドルで生産されている。 このとき、下表から得られる説明として、最も適切なものの組み合わせを下記の 解答群から選べ。 日 本 アメリカ X財単位の生産費用 500円 10ドル Y財単位の生産費用 1,000円 5ドル a アメリカはX 財、日本はY 財にそれぞれ比較優位を持つ。 b 為替レートがドル=50円からドル=200円の範囲内に決まれば、比較優 位に基づく貿易が可能となる。 c 為替レートがドル=250円の場合、日本はX 財とY 財をともに輸入するこ とになる。 d 日本のX 財とY 財の価格がともに倍になれば、比較優位に基づく貿易を可 能とする為替レートはドル=100円からドル=400円の範囲内に決まる必要 がある。
#国際マクロ・為替#国際貿易理論

H201問

H192問