簿記・会計原則

有価証券の評価

Valuation of Securities

概要

保有目的に応じて有価証券の評価方法を区分する会計処理。

詳細解説

有価証券は保有目的に応じて、売買目的有価証券・満期保有目的の債券・子会社株式及び関連会社株式・その他有価証券の4つに分類され、それぞれ異なる評価方法が適用される。

売買目的は時価評価で損益計上、満期保有は償却原価法、子会社・関連会社株式は取得原価、その他有価証券は時価評価で純資産に直入する。

試験対策のポイント

暗記必須：保有目的別に4区分＝売買目的・満期保有目的・子会社関連会社株式・その他有価証券。
頻出ポイント：売買目的は時価評価し評価差額を当期損益。満期保有目的の債券は原則取得原価（または償却原価法）。子会社株式等は取得原価。
ひっかけ注意：その他有価証券は時価評価するが評価差額は原則純資産直入（その他有価証券評価差額金）で、損益に計上しない点が頻出。

事例・具体例

その他有価証券を取得原価100万円、期末時価120万円で保有している場合、評価差額20万円をその他有価証券評価差額金として純資産に計上する。