第39問
ある食品メーカーが、高齢者を主なターゲットとした減塩調味料の発売を計画している。ターゲット顧客には、以下の ３ つの特徴があると同社は想定している。しょう ゆ① 販売エリアでは、味噌や 醤 油などに濃い味のものが多く、長年の食習慣として塩味の強いものを好む傾向がある。② 家族からは健康のために減塩食品を勧められることが多い。③ 年金生活者が多く、価格に敏感である。以上を踏まえ、消費者行動への影響要因に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- ア ３ つの特徴から、ターゲット顧客に対しては排他的流通チャネル政策が望ましい。
- イ ３ つの特徴から、ターゲット顧客に対するプロモーション戦略を提案することはできない。
- ウ 家族の勧めは、準拠集団の影響に含まれる。
- エ 食習慣は、個人によって異なるため、文化的要因の影響は受けない。
- オ 年金生活者であることは、デモグラフィック要因とは無関係である。
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正解：ウ
解答：ウ（家族の勧めは準拠集団の影響）
消費者行動に影響する要因（文化的・社会的・個人的・心理的要因）の理解を問う問題です。
- ア（×）：3つの特徴（食習慣・家族・価格敏感）から、排他的（専売的）流通が望ましいとは導けない。むしろ日常品は開放的流通が適する。
- イ（×）：3つの特徴を踏まえれば、味への配慮・家族への訴求・価格戦略などプロモーションの提案は十分可能。
- ウ（○）：家族は消費者にとって最も身近な準拠集団であり、家族の勧めは準拠集団（社会的要因）の影響に含まれる。正しい。
- エ（×）：食習慣は地域や社会で共有される文化的要因の影響を強く受ける。「文化的要因の影響を受けない」は誤り。
- オ（×）：年金生活者という属性は年齢・所得などデモグラフィック（人口統計的）要因そのもの。「無関係」は誤り。
よって ウ。