第33問
インターネット広告に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- ア インターネット広告では広告主と媒体社との間に、さまざまな技術に基づく サービスを提供する多様なプレーヤーが存在し、極めて複雑な業界構造となって いる。このような状況は消費者にはメリットがないため、広告主はこれらのプ レーヤーを介さずに、できる限り媒体社と直接やりとりをすることが望ましい。
- イ インターネット広告においてインプレッションは広告の総配信回数を示す指標 である。従来の広告で用いられてきた、ターゲット全体の何%に広告が到達した かを示すリーチという指標は、インターネット広告には適さない。
- ウ インターネット広告の表示をブロックするアドブロックをすべての消費者が導 入すると、広告料収入に支えられている多くのビジネスモデルが成り立たなくな り、インターネット上の多くの無料サービスが有償化する可能性もある。アドブ ロックへの対策として、消費者が見たくなるような広告を提供することも有効で ある。
- エ 企業が自社サイト内に掲出するコンテンツは一般的にはインターネット広告に は含まれない。インターネット広告から自社コンテンツにリンクを張ると、消費 者がインターネット広告と自社コンテンツとを一体として広告と捉える危険性が あるため、このようなリンクはほとんど用いられていない。
- オ 従来のテレビ、新聞などのマスメディアに出稿される広告では、同じ番組やコ ンテンツを見ているすべての消費者は同じ広告を見ていた。これに対してイン ターネット広告では、コンテンツと広告を切り離す試みが行われているが現状で は難しい。このため同じWeb サイトやコンテンツを見ているすべての消費者 は、基本的に同じ広告を見ているのが現状である。
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正解:ウ
解答:ウ
インターネット広告の構造・指標・課題を問う。
- ア(×):アドネットワークやDSP/SSP等の多様なプレーヤーは配信効率化・ターゲティング高度化に寄与し消費者にも利点があり得る。「メリットがないため媒体社と直接やりとりが望ましい」は誤り。
- イ(×):リーチ(ターゲットの到達率)はインターネット広告でも有効に用いられる指標。「適さない」は誤り。
- ウ(○):全消費者がアドブロックを導入すれば広告収入依存のビジネスモデルが成立しなくなり無料サービスの有償化もあり得る。対策として消費者が見たくなる広告の提供が有効、という記述は妥当。正しい。
- エ(×):インターネット広告から自社コンテンツ(オウンドメディア等)へのリンクは広く一般的に用いられている。「ほとんど用いられていない」は誤り。
- オ(×):インターネット広告では行動ターゲティング等により同一コンテンツを見ていても消費者ごとに異なる広告が配信される。「基本的に同じ広告を見ている」は誤り。
よって ウ。