第15問

正解：オ

解答：オ

〔リード〕新規事業を、本業との「市場面の関連性（縦軸）」と「技術面の関連性（横軸）」で分類し、各セルに適した参入手法を対応させる問題。関連性が高いほど自社資源を活かせて内製向き、関連性が低い（市場も技術も未知）ほど外部資源の取り込み（買収など）が有効、という原則で判断する。B・D・Eの組み合わせとして最も適切なものを選ぶ。

各手法の適合は次の原則による。

• 社内計画的開発：市場・技術ともに本業に近く、既存資源で計画的に展開できる領域に適する。
• 社内ベンチャー：一方の関連性は高いが他方が新しく、社内資源を核としつつ探索的・自律的に育てる領域に適する。
• ジョイントベンチャー（合弁）：自社に不足する市場知識または技術を、提携先と補完し合ってリスク分担しながら参入する領域に適する。
• 買収：市場・技術ともに本業との関連性が低く、自前構築では時間とリスクが大きい非関連領域へ、外部企業の経営資源ごと一括取得して参入するのに適する。

この原則に照らすと、B＝補完的な提携が有効な領域＝ジョイントベンチャー（合弁）、D＝社内資源を核に探索的に育てる領域＝社内ベンチャー、E＝市場・技術とも非関連で外部資源の一括取得が有効な領域＝買収、の対応が最も整合的。

• ア（×）：B＝社内計画的開発、D＝社内ベンチャー、E＝ジョイントベンチャー。Eを合弁とするのは非関連領域への手法として弱く、不適切。
• イ（×）：B＝社内ベンチャー、D＝社内計画的開発、E＝ジョイントベンチャー。B・Dの対応が逆で、Eも非関連領域に合わず不適切。
• ウ（×）：B＝社内ベンチャー、D＝合弁、E＝買収。Eは適切だがB・Dの対応が原則に合わず不適切。
• エ（×）：B＝合弁、D＝社内計画的開発、E＝買収。Bは適切だがDを社内計画的開発とするのは関連性の前提に合わず不適切。
• オ（○）：B＝ジョイントベンチャー（合弁）、D＝社内ベンチャー、E＝買収。各領域の関連性と手法の対応が原則に最も整合し適切。

よって オ。