企業経営理論 H24年度 第14問

第14問

組織が成立・存続していくためには、その協働体系が有効かつ能率的に機能する 条件がある。この条件を明らかにした「組織均衡4organizational equilibrium5」の考 え方には、つの中心的公準がある。 この中心的公準に関する記述として、最も不適切なものはどれか。

  1. 貢献が十分にあって、その貢献を引き出すのに足りるほどの量の誘因を提供し ているかぎりにおいてのみ、組織は「支払い能力がある」すなわち存続する。
  2. 参加者それぞれ、および参加者の集団それぞれは、組織から誘因を受け、その 見返りとして組織に対する貢献を行う。
  3. 参加者のさまざまな集団によって提供される貢献が、組織が参加者に提供する 誘因を作り出す源泉である。
  4. 組織は、組織の参加者と呼ばれる多くの人々の相互に関連した社会的行動の体 系である。
  5. それぞれの参加者は、提供される誘因と要求されている貢献の差し引き超過分 が正の場合にだけ、組織への参加を続ける。 DKJC-1C
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正解:

解答:オ

〔リード〕「最も不適切」を選ぶ問題。マーチ=サイモンの組織均衡論。参加者は組織から「誘因」を受け、見返りに「貢献」を行う。組織存続の条件は、各参加者にとって誘因が貢献を上回る(あるいは見合う)こと。中心的公準を正確に押さえる。

  • ア(○):貢献を引き出すのに足りる量の誘因を提供できている限りにおいて、組織は「支払い能力がある」、すなわち存続する。適切。
  • イ(○):各参加者・参加者集団は組織から誘因を受け、その見返りに組織への貢献を行う。適切。
  • ウ(○):参加者集団が提供する貢献が、組織が参加者に提供する誘因の源泉となる。適切。
  • エ(○):組織は、参加者と呼ばれる多くの人々の相互に関連した社会的行動の体系である。適切。
  • オ(×・最も不適切):組織均衡論の公準では、参加者は受け取る「誘因」が要求される「貢献」と等しいか上回る(誘因−貢献が正またはゼロ、すなわち誘因≧貢献)限り参加を続ける。本肢は差し引き超過分が「正の場合にだけ」参加を続けるとし、両者が均衡する(差がゼロ)場合を除外している点が公準と一致せず、不適切。

よって

#組織行動・コミットメント

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