第24問
企業経営の中で人材育成は不可欠の要件のつである。その手法としての能力開 発の体系や手法に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
- ア CDP（キャリア・ディベロップメント・プログラム）は、社員各自の希望と企業 の人材ニーズに照らした長期的なキャリア・プランに基づく教育訓練と人事評価 や処遇を合わせて行う必要がある。
- イ OFF ― JT は、集合教育、外部の講習会への参加などで、通常の業務遂行外で 行われるため、計画的に実施することができる長所がある。
- ウ OJT は、上司や先輩が部下に対して日常的に業務上の知識や技能を指導する 方法で、その成果が仕事に直接反映されやすい長所がある。
- エ 教育訓練は、一般に階層別教育訓練、職能別教育訓練および課題別教育訓練か ら構成される。
- オ 自己啓発は、社員の自発性に根ざした自らが必要と考えている業務上の知識の レベルアップや他の知識の取得および自己の関心事について自ら挑戦すること で、自己啓発意欲を支援する趣旨から企業がその費用の一部を支援する義務があ る。 ― ３０― ◇Ｍ３（７４３―７７）
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正解：オ
解答：オ
〔リード〕能力開発の体系（OJT・OFF-JT・自己啓発）とCDP等に関する基礎知識を問う「最も不適切」型。
- ア（○）：CDP（キャリア・ディベロップメント・プログラム）は、社員の希望と企業の人材ニーズを踏まえた長期的キャリア・プランに基づき、教育訓練と人事評価・処遇を連動させて運用する。適切。
- イ（○）：OFF-JTは通常業務を離れて行う集合教育や外部講習等であり、業務に左右されず計画的に実施できる長所がある。適切。
- ウ（○）：OJTは上司・先輩が日常業務を通じて指導する方法で、成果が仕事に直接反映されやすい長所がある。適切。
- エ（○）：教育訓練は一般に階層別・職能別・課題別の教育訓練から構成されると整理される。適切。
- オ（×・最も不適切）：自己啓発は社員の自発性に根ざす活動であり、企業が費用の一部を支援することはあるが、それは奨励・支援の趣旨で行うものであって法的・制度的に支援する「義務」があるわけではない。「義務がある」と断定する点が誤りでこれが正解。
よって オ。