国際経済

購買力平価説

Purchasing Power Parity

概要

為替レートは二国間の物価水準の比率によって決定されるという理論。

詳細解説

購買力平価説（PPP）とは、為替レートは各国通貨の購買力（物価水準）が等しくなるように決まるという理論である。絶対的購買力平価と相対的購買力平価がある。

絶対的PPPは一物一価の法則に基づきe＝P/P*（P：自国物価、P*：外国物価）とし、相対的PPPは為替レートの変化率が両国のインフレ率の差に等しいとする。長期的な為替レートのトレンドを説明するのに有用だが、短期的な変動の説明には限界がある。

試験対策のポイント

暗記必須：為替レートは2国の物価水準比で決まる。物価上昇率の高い国の通貨は減価する。
頻出ポイント：絶対的PPP（為替＝物価比）と相対的PPP（変化率で考える）の区別。長期の為替を説明する理論。
関連づけ：一物一価の法則が前提。短期の為替は金利平価説の方が説明力が高い。

提唱者・関連学者

グスタフ・カッセルが1918年に体系的に提唱した。