マクロ経済学

恒常所得仮説

Permanent Income Hypothesis

概要

消費は一時的な所得変動ではなく、長期的に見込まれる恒常所得に基づいて決定されるという仮説。

詳細解説

恒常所得仮説は、消費者が現在の所得ではなく、将来にわたって平均的に得られると予想される所得（恒常所得）に基づいて消費を決定するという理論である。

一時的な所得（ボーナスや臨時収入）の変動は消費にほとんど影響せず、恒常所得の変化のみが消費に大きく影響する。これにより短期の限界消費性向は小さく、長期の限界消費性向は大きくなることが説明される。

試験対策のポイント

暗記必須：フリードマンが提唱。消費は恒常所得に依存し、一時所得（変動所得）には反応しにくい。
頻出ポイント：一時的な減税（変動所得）は消費刺激効果が小さい、という政策含意が問われる。
関連づけ：ライフサイクル仮説と合わせて「生涯（恒常）所得に基づく消費」というグループで覚える。

提唱者・関連学者

ミルトン・フリードマンが1957年に提唱した。