第13問
近年では、企業の業績が上向いてきたことなどもあり賃金が上昇傾向にあるが、 賃金上昇が労働者に与える影響を経済モデルで考えてみたい。 いま、ある消費財の消費量をC、その価格を とする。個人は、賃金率w でL という時間だけ労働してwL という所得を稼ぎ、当該の消費財を消費することがで きる。 日24 時間のうち労働以外の時間を余暇R とすると、労働時間は L 暗24 安R と表すことができる。こうした仮定のもとにある個人は、 C 暗w）24 安Rという制約の中で、C とR を組み合わせることになる。ただし、 労働に投じることができる時間は、最大で12 時間）L ≦12であるものとする。下 図は、上記の仮定を踏まえて、賃金率w の場合と賃金率w′ の場合）w ＜w′とに分 けて、個人が直面する制約が右下がりの直線として描かれている。また、この制約 線と無差別曲線Ui）i 暗1，2との接点として、それぞれの場合における最適なC とR の組み合わせが与えられている。この図で、賃金率がw からw′ へ上昇したも のと想定した場合の記述として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
- ア この図では、賃金率の上昇に伴って生じる所得効果と代替効果を合計した効 果）全効果は、余暇時間を減少させる。
- イ この図では、賃金率の上昇に伴って生じる所得効果と代替効果を合計した効 果）全効果は、労働時間を減少させる。
- ウ この図では、賃金率の上昇に伴って生じる所得効果は、労働時間を増加させ る。
- エ この図では、賃金率の上昇に伴って生じる代替効果は、余暇時間を増加させ る。 DKJC-1A
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正解：イ
解答：イ
賃金率の変化が労働供給に与える効果を、余暇R と消費C の選択として分析する。賃金上昇は余暇の機会費用（価格）を上げるので、
- 代替効果：余暇を減らし労働を増やす方向（余暇は相対的に高くなったので減らす）。
- 所得効果：実質所得が増え、正常財である余暇を増やそうとする方向（＝労働を減らす）。
図では、賃金率がw からw’（w＜w’）へ上昇すると、最適点の余暇は U1 の接点よりも U2 の接点のほうが**右側（余暇が増加）**にある。つまり所得効果が代替効果を上回り、全効果として余暇が増え労働時間が減っている（後方屈曲的な労働供給の領域）。
- ア（×）：図では全効果は余暇を「増加」させている。「余暇時間を減少させる」は図の読み取りと逆。
- イ（○）：全効果（所得効果＋代替効果の合計）は、図では余暇を増やし労働時間を減少させている。図の接点の動き（U2の接点がU1より右）と一致する。正しい。
- ウ（×）：賃金上昇の所得効果は余暇（正常財）を増やす＝労働時間を減少させる方向。「労働時間を増加させる」は誤り。
- エ（×）：賃金上昇の代替効果は、余暇の機会費用が上がるため余暇を減らす方向に働く。「余暇時間を増加させる」は誤り。
よって イ。