第15問
働くことにより得られる所得と余暇のバランスを考えることは重要である。下図 は、家計の所得と余暇の組み合わせについて、予算制約線と無差別曲線を用いて示 したものである。賃金の上昇に伴う点E から点F への移動に関する記述として、 最も適切なものを下記の解答群から選べ。
- ア 点E から点G への変化は、実質所得の増加によって、正常財としての余暇 の需要が増加する部分であり、「所得効果」という。
- イ 点E から点G への変化は、賃金の上昇によって、時間の配分が余暇から労 働に切り替えられた部分であり、「代替効果」という。
- ウ 点G から点F への変化は、実質所得の増加によって、正常財としての余暇 の需要が減少する部分であり、「所得効果」という。
- エ 点G から点F への変化は、賃金の上昇によって、時間の配分が労働から余 暇に切り替えられた部分であり、「代替効果」という。 余暇 U1 U0 所得 F G E B L1 L0 A' A I1 I0
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正解：イ
解答：イ
賃金上昇で予算制約線がAB（点E、U0上）からA’B（点F、U1上）へ回転する。点Eから点Fへの移動を、新しい予算線に平行な補助線（破線）がU0に接する点Gを使って分解する。E→Gが代替効果、G→Fが所得効果である。
- E→G（代替効果）：賃金上昇で余暇の機会費用が高まり、相対的に割高になった余暇を減らして労働を増やす方向の動き（同一の効用水準U0上）。
- G→F（所得効果）：賃金上昇による実質所得の増加で、正常財である余暇の需要が増える方向の動き（U0からU1へ）。
- ア（×）：E→Gは代替効果であり、所得効果ではない。誤り。
- イ（○）：E→Gは賃金上昇により時間配分が余暇から労働へ切り替わる代替効果。正しい。
- ウ（×）：G→Fは所得効果だが、余暇は正常財なので所得増で需要は「増加」する。「減少」は誤り。
- エ（×）：G→Fは所得効果であり代替効果ではない。また方向も誤り。
よって イ。