第17問
下図は、つの財(X 財とY 財)のみを消費する消費者の効用最大化行動を描い たものである。当初の予算制約線はAB で与えられ、効用を最大にする消費量の組 み合わせは、無差別曲線U 1 との接点すなわち座標(G,E)として与えられている。 このとき、X 財の価格が下落し予算制約線がAC へと変化すると,効用を最大にす る消費量の組み合わせは無差別曲線U 2 との接点すなわち座標(I,D)へと変化す る。なお、補助線(破線)は、予算制約線AC と同じ傾きを持ち、無差別曲線U 1 と 接するものとする。 この図の説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
- ア X 財に生じた所得効果は線分HI の長さで測られ、Y 財に生じた所得効果は 線分EF の長さで測られる。
- イ X 財の価格の低下は、X 財の消費量の減少を引き起こしている。
- ウ X 財はギッフェン財である。
- エ Y 財に生じた所得効果の絶対値は、Y 財に生じた代替効果の絶対値よりも 大きい。
- オ 座標(H,F)の効用水準は、座標(G,E)の効用水準よりも低い。 DKJC-1A
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正解:エ
解答:エ
〔リード〕X財価格の下落で予算制約線がAB→ACに回転し、最適点が(G,E)→(I,D)へ移る。補助線(破線)は新予算線ACと平行でU1に接し、その接点は(H,F)。これにより価格効果を代替効果と所得効果に分解できる。
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X財:代替効果=G→H、所得効果=H→I。
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Y財:代替効果=E→F(減少)、所得効果=F→D(増加)。
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ア(×):X財の所得効果は線分HI(H→I)で測られるが、Y財の所得効果は線分FD(F→D)で測られる。「EF」は代替効果に対応するため誤り。
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イ(×):X財価格の低下で最適なX消費量はG→Iへ増加している。「減少」は誤り。
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ウ(×):X財価格が下落するとX消費量が増えており(需要法則に従う)、価格低下で需要が減るギッフェン財ではない。
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エ(○):Y財の代替効果はE→F(小さな減少)、所得効果はF→D(大きな増加)。図ではDがEより十分高く、F→Dの幅がE→Fの幅より大きい。よってY財の所得効果の絶対値は代替効果の絶対値より大きい。正しい。
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オ(×):座標(H,F)は無差別曲線U1上の点(補助線がU1に接する点)であり、(G,E)と同一のU1上にあるため効用水準は等しい。「低い」は誤り。
よって エ。