簿記・会計原則

保守主義の原則

Conservatism Principle

概要

企業の財政に不利な影響を及ぼす可能性がある場合、慎重に会計処理を行う原則。

詳細解説

保守主義の原則とは、企業の将来の不確実性に対して、予想される損失は早めに認識し、利益は確実になるまで計上しないという慎重な会計処理を求める原則である。

ただし、過度な保守主義は真実性の原則に反するため、合理的な範囲内での適用が求められる。引当金の計上や低価法の採用などが保守主義の具体例である。

試験対策のポイント

暗記必須：予測される費用・損失は計上し、未確定の収益は計上しない。不利な事象に備えて慎重に処理する原則。
頻出ポイント：引当金の計上、低価法による棚卸資産の評価減などが保守主義の適用例。
ひっかけ注意：過度な保守主義（秘密積立金の計上など）は真実性の原則に反し認められない。あくまで適正な範囲内での慎重処理。

事例・具体例

棚卸資産の評価において、取得原価と時価のいずれか低い方で評価する低価法は、保守主義の原則に基づく処理である。