簿記・会計原則

企業会計原則

Generally Accepted Accounting Principles

概要

企業会計の実務で慣行として発達した公正妥当な会計基準を体系化したもの。

詳細解説

企業会計原則は、1949年に経済安定本部（現・内閣府）の企業会計制度対策調査会によって設定された会計基準である。一般原則・損益計算書原則・貸借対照表原則から構成される。

一般原則として、真実性の原則・正規の簿記の原則・資本取引損益取引区分の原則・明瞭性の原則・継続性の原則・保守主義の原則・単一性の原則の7つが定められている。

試験対策のポイント

暗記必須：一般原則は7つ＝真実性・正規の簿記・資本取引と損益取引の区別・明瞭性・継続性・保守主義・単一性。
頻出ポイント：真実性の原則が最高規範。各原則の内容と具体例（例：明瞭性＝総額主義・区分表示）の対応が問われる。
ひっかけ注意：「正規の簿記の原則」は複式簿記による正確な会計帳簿の作成を要求。重要性の原則による簡便処理も正規の簿記に反しない。

事例・具体例

真実性の原則は、企業会計は企業の財政状態及び経営成績に関して真実な報告を提供するものでなければならないとする最高規範である。